医療プラットフォームとは？国内・注目市場やメリットを紹介

2019年12月から流行し始めた新型コロナウイルスの影響を受け、医療現場のAI化・デジタル化が急速に進みました。

オンライン診療やオンライン服薬指導など医療の形態も大きく変化しており、こうした医療プラットフォームを提供する企業が増えています。

こうした点から、今後も医療現場のデジタルトランスフォーメーション（医療DX）は急速に進むでしょう。

この記事では、医療プラットフォームとは何か、注目市場や導入するメリットを紹介します。注意点も踏まえて解説しますので、ぜひ参考にしてください。

この記事を監修した医師
見立　英史	国立・私立大学や開業医勤務を経て私立大学病院に勤務。一般歯科診療から全身麻酔手術症例までを行っています。日本口腔外科学会指導医・専門医、日本口腔科学会指導医。専門分野は口腔粘膜疾患。

医療プラットフォームとは？

医療プラットフォームとは、医療機関のニーズが抱える課題に合わせて医療データを収集・管理・活用できる仕組みや環境のこと。医療現場では、電子カルテや薬剤部、栄養部など各部門のシステム、医事会計、画像検査や生理検査システムなど種々の重要な情報で溢れています。

これらの情報がバラバラに管理されていると、現場の問題点の検討、経営状況の確認などでは活用できません。

そこで、上記の情報を集約したプラットフォームが各医療システムと連携し、データの行き来を可能にすることで、必要な情報をより円滑に活用できます。

医療プラットフォームにより、患者の情報を結びつけ、医院内でスピーディーな活用と業務効率化が実現できるようになります。

医療プラットフォームの導入は、医療機関だけでなく、患者にとっても大きなメリットがあります。ITシステムの進歩により、医療の安全性の担保にもつなげられるでしょう。

医療プラットフォームの国内市場

医療プラットフォームの国内市場としては、すでに以下のシステムが構築されており、医療機関のデジタルトランスフォーメーション（医療DX）が加速しています。

• 広域医療連携システム
• 院内基幹システム
• 地域包括ケアシステム
• 電子お薬手帳・調剤薬局
• オンライン医療

これらは、特に大規模や新規開業の医療機関で導入率が高く、連携のある医療機関から連なって医療DXが進んでいます。

また、新型コロナの流行の影響をうけてデジタル化の必要性が高まり、地域包括ケアシステムやオンライン医療などの市場が成長しています。

2021年10月からマイナンバーカードによる健康保険証利用（オンライン資格確認）が始まり、電子カルテが標準化することや電子処方箋や電子お薬手帳の普及が見込まれます。

今後もより一層医療機関におけるデジタル化のシステム需要が高まるでしょう。

現在の国内市場の大半を占める医療プラットフォームについて解説します。

広域医療連携システム

広域医療連携システムは、病院間で患者情報の連携を可能にするシステムであり、複数の市区町村を対象としている中規模病院を中心に構築されています。患者が他院を受診する際や救急搬送された時に、病歴が把握できたり、CTなどの画像を他院から確認することなどが可能です。

懸念される点としては、補助金の打ち切りによる導入の取りやめなどが考えられます。

しかし、その土地や地域に合った医療や救急医療の整備には不可欠ですので、効率化のメリットも大きいことから長期的ではあるものの、市場は緩やかに成長していくでしょう。

院内基幹システム

院内基幹システムは、医療機関に導入される医療ITシステムを指し、電子カルテが市場の約70%を占めるとされます。

院内の医療関連業務の効率化が目的のシステムですが、情報の多さから他医院との情報公開・共同利用・共有を目的として前述の広域医療連携システムへと進展していくことが求められています。

このように、病院や診療所の連携をより強固なものとし、地域医療の強化をかなえようという流れが強まっています。

2024年4月から医師の時間外労働の上限規制がなされる点からも、引継ぎ事項の効率化や患者さんの状況把握における時短化は必要不可欠です。市場の拡大につながるでしょう。

地域包括ケアシステム

地域包括ケアシステムとは、かかりつけとなる医療機関を中心として訪問看護ステーションや地域包括支援センターなどとの連携を可能としたシステムのことです。

この地域包括ケアシステムを導入していることで、診療報酬や介護報酬で加点があることや自治体によっては補助金の支給制度があります。

電子お薬手帳・調剤薬局

電子お薬手帳・調剤薬局に関する医療プラットフォームは、主に調剤薬局を中心に導入される調剤薬局向けのITシステムです。

調剤薬局向けのレセプトコンピューターが市場の約70%を占有する一方、電子お薬手帳の需要が高まっています。

その理由は、2020年から薬剤処方後の服薬フォローアップが制度化されたことにより、オンライン服薬指導に対応できる電子お薬手帳がニーズに合っているためです。

電子処方箋が開始されることからも、調剤薬局向けレセプトコンピューターの改修やさらなる市場拡大が期待されるといえます。

オンライン医療

オンライン診療は2010年頃から、地域の医療格差をITで解消する目的で推進されてきた背景があります。

当初は規制の影響があり導入が伸び悩んだものの、2021年の新型コロナ流行により規制が緩和し市場は急成長しました。

また、電子処方箋システムが2023年1月より運用開始され、オンライン診療とオンライン服薬指導の普及が求められています。

医療プラットフォームの今後の注目市場とは

医療プラットフォームの今後の注目市場は、以下の4つが考えられます。

1. 病院向け電子カルテシステム・クラウド型電子カルテシステム
2. オンライン資格確認システム
3. 病院向け勤怠管理システム
4. オンライン医療関連

これらは、2020年から続いている新型コロナ流行の副産物として注目が高まっている市場といえるでしょう。

さっそく、今後の注目市場とされる理由について解説します。

病院向け電子カルテシステム・クラウド型電子カルテシステム

病院向け電子カルテ・クラウド型電子カルテは、すでに大規模の病院では導入済みであることから、中小規模の病院における注目市場です。

病院向け電子カルテとは、自社の病院内でIT環境の調達などサーバーを持ち運用まで全て行うオンプレミス型を指します。

オンプレミス型の電子カルテはすでに導入済みの医療機関も多く、更新およびメンテナンスが主となってしまう課題があります。

中小規模の病院ではまだまだ導入率が低いため、新規導入において市場が成長する可能性があります。

中小規模の病院が新規導入する際、クラウド型の電子カルテは初期費用が安価であったり、院内にサーバーを置く負担が軽減されたりする利点から市場が成長しています。

オンライン資格確認システム

オンライン資格確認システムは、マイナンバーカードの健康保険証利用に対応したシステムです。

また、マイナンバーカードとの連携が済んでいない場合には、従来の窓口で行う保険証確認をWeb上にアップロードすることにより資格確認が可能となります。

オンライン資格確認の導入促進のため、顔認証付きカードリーダーを実質無償で提供する補助金制度によって市場は成長しきったものと考えられます。

病院向け勤怠管理システム

病院向け勤怠管理システムは、医師や医療従事者の働き方改革を目的としたシステムです。

2024年4月からの医師の時間外労働の上限規制に対応する必要があることから注目されており、導入が一気に進むことでしょう。

懸念点としては、導入が加速し急成長した場合あと、システムの更新とメンテナンスが中心となるため、市場は横ばい、もしくは縮小していくと考えられます。

オンライン医療関連

オンライン医療関連は、オンライン診療システムおよびオンライン服薬指導システムが主要システムといえます。

オンライン診療システムは、医師や歯科医師が患者に対して、オンラインで診察や問診を行うことです。

2020年以前のオンライン診療は、再診のみであったり疾患の指定があったりと制限がありましたが導入が低迷していました。

その後、2020年の新型コロナ流行の影響を受け初診診療が解禁されたことや保険適用疾患の大幅増加に繋がったことによりオンライン診療市場は拡大しています。

市場が拡大したとはいえ、診療報酬が対面診療と比較して低いため、オンライン診療の伸びは緩やかです。

また、オンライン服薬指導は、薬剤師と患者をオンラインでつなぎ、服薬指導を行うものであり、2020年の新型コロナへの対応策として市場が拡大しています。

オンライン診療とも紐づくことから、調剤薬局はさまざまなオンライン診療システムを利用する患者に対応するため、複数のオンライン服薬指導システムを導入する必要があります。このことが市場拡大の一助となっているでしょう。

医療プラットフォームの導入がもたらす5つのメリット

医療プラットフォームを導入することで得られるメリットには、どのようなものがあるでしょうか。

1. 医師や薬剤師などの間で情報共有がスムーズに行える
2. 医療情報が見える化する
3. 医療関係者の負担軽減につながる
4. 医療や健康にかかわるデータを一元管理できる
5. 患者の受診にかかる負担を軽減できる

それでは、医療プラットフォームを導入する5つのメリットについて具体的に解説します。

メリット1：医師や薬剤師などの間で情報共有がスムーズに行える

医療プラットフォームを導入することで、医薬分業による情報共有の手間を簡略化できます。

医薬分業はそれぞれの負担を減らせるメリットが大きい一方、情報共有のしにくさが懸念点でした。

この懸念点を解消する方法が、医療プラットフォームの導入による医師と薬剤師の情報共有です。

医師にとっては、お薬手帳がない場合にも他に服用している薬がないかについて、薬局からの情報を把握できる点がメリットとなります。

薬剤師にとっては、処方箋の根拠となる病状の把握と処方の重複の有無、飲み合わせに問題ないか確認したり、服薬指導する点で大きなメリットがあります。

一方、患者の方にとってもどのように体調が悪いのか、何を内服しているのかを繰り返し説明する負担が軽減でき、待ち時間が減るなどメリットがあります。

メリット2：医療情報が見える化する

医療プラットフォームを導入することによる一番のメリットは、医療情報の見える化が可能となる点です。

例えば、カルテは患者情報や医療情報がたくさん詰まった大事な資料ですが、紙媒体の場合は過去の情報を遡ったり、類似の症状を確認したりするにはとても手間がかかります。

その点、電子カルテによる管理に切り替えると、患者データや症例データなどの集約・比較・参照がしやすくなるメリットがあると考えられます。

誰が見てもわかりやすい医療情報の記録に繋がり、記載ミスや誤読を軽減できるでしょう。

診察に要した医療情報を見える化することで、将来の医療への情報共有にもつながると考えられます。

メリット3：医療関係者の負担軽減につながる

医療現場の医療デジタルフォーメーション（医療DX）が進むことは、医療関係者の負担軽減に直接影響します。

例えば、オンライン問診票の導入は、患者の来院前に病状の把握やデータ入力を完了することができ、電子カルテへの連携も行えば転記作業も必要ありません。

また、電子カルテの導入により、カルテを探す手間や保管場所、管理方法などの負担も減らせると考えられます。

このように、記録作業や事務作業にかかる時間を大幅に削減できることで、医療関係者の負担軽減につながるのではないでしょうか。

メリット4：医療や健康に関わるデータを一元管理できる

医療や健康に関わるデータを一元管理できることも医療プラットフォームを導入するメリットといえます。

紙媒体での記録の場合には、それぞれ保管するだけでもかなりの負担となり、その中から必要な情報を見つけるとなれば大変なことは明らかです。

こうした情報をデータ化することで、パソコン一台で管理することが可能となります。

データ化されていれば、検索機能を利用して必要な情報を探すことができ、患者に関するデータを一か所にまとめることで総合的な判断に活用できます。

カルテの保存期間が経過したものの破棄にかかる手間や負担も軽減できる点でもメリットが大きいといえるでしょう。

メリット5：患者の受診にかかる負担を軽減できる

医療プラットフォームの導入は受診にかかる負担軽減につながるため、患者にとってもメリットが大きいといえます。

体調が悪くて受診したのに、待ち時間が長く大変だったという経験をお持ちの方は、たくさんいます。

オンライン問診票の入力やオンライン資格確認によって、受診前に必要な情報を提供することで医療機関での待ち時間短縮につながるでしょう。

また、オンライン診療の普及は、対面診療や受診のための外出を避けることができ、感染症の拡大リスクを軽減できると考えられます。

患者にとっては、体調が悪い中で出歩かなくていいだけでなく、他の人に病気をうつしてしまう心配を減らせることから、メリットが大きいといえます。

医療プラットフォームの注意点

医療プラットフォームを導入することはメリットが大きいように感じますが、注意すべき懸念点があることも事実です。

• 高齢者が使いこなせない可能性
• セキュリティ管理や強化が必須
• 震災や停電などで運用ができなくなる可能性

パソコンやスマートフォンなどの操作が必要になることや、インターネット環境が必須になることに基づきます。

具体的にどういった点に注意が必要となるか説明したうえで、考えられる対策案について解説します。

高齢者が使いこなせない可能性がある

パソコンやスマートフォンなどの利用が必須になる医療プラットフォームでは、高齢者が使いこなせない可能性があります。

高齢者のスマートフォン所持率こそ60代で93%・70代で79%まで普及していますが、全員がさまざまな機能を使いこなせているわけではありません。

参照：【シニア】70代のスマホ所有さらに上昇し8割（2023年3月27日）｜レポート｜NTTドコモ モバイル社会研究所

例えば、診察のWeb予約から診察までの流れの中で起こり得る懸念点は以下の通りです。

• Web予約画面、オンライン問診画面に辿り着けない
• 自分自身のメールアドレスがわからない
• 予約が完了したかどうかわからない（完了前にページを閉じてしまう）
• わからないため結局電話がかかってくる
• 文字が小さくて読めない

システムの利用をお願いする際には、わかりやすく簡潔にまとめられたお知らせの紙を渡すなどの対応を取っている医療機関がほとんどです。

しかし、実際に予約をとる場面では、他の人に教えてもらったり代理で入力してもらったりしている高齢者が多数いることも事実です。

効果的な対策事例として、以下のようなものが考えられるのではないでしょうか。

• なるべく一連の流れで問診票入力まで完了できるようにする
• 入力された年齢情報をもとにフォントサイズを大きくする
• 読み上げ機能が利用できる
• メールアドレスだけでなくSMSなどによる予約確認通知が届く

院内で一緒に画面を見て説明するなど高齢者の方がシステムに慣れるまでは、サポートが必要不可欠となることでしょう。

セキュリティ管理・強化が必須になる

医療プラットフォームで扱う内容は、重要な個人情報となるためセキュリティの管理や強化が不可欠といえます。

万が一情報漏えいがあった場合には、信用問題にかかわるだけでなく関係各所への報告義務や本人への通知など通常業務以外の負担が増えかねません。

医療プラットフォームを導入することで便利さや時短が叶う一方で、セキュリティ意識は高く持ち続けなければならないといえるでしょう。

セキュリティソフトの導入や人為的な管理など、医療機関における費用負担が大きくなることは必須です。

セキュリティ管理・強化の提携先の選定が課題となるため、導入する医療プラットフォーム提供企業のセキュリティ対策サービスについて確認しましょう。

震災や停電などで運用ができなくなる可能性

近年、日本全国で地震が多く発生し、震災による停電、火災による停電、冬場の節電など、電気の安定供給が問題になっています。

ここで取り上げたシステムは電気の影響を直接受けます。停電時の運用方法も準備する必要があります。

医療プラットフォームの主な提供企業3選

医療プラットフォームを提供する企業はさまざまあり、それぞれ異なる特徴をもっています。

特色のある医療プラットフォームの提供企業は以下の3つです。

• メドレー
• 富士通
• 三井物産

医療プラットフォームの導入は「何が目的で・誰のための導入なのか」という点を意識してみると貴院に合った企業を選択できるでしょう。

それでは、医療プラットフォームを提供するおすすめ企業3つについて解説します。

①メドレー

1つ目のおすすめ企業は、日本最大級のオンライン診療システム「CLINICS（クリニクス）」を提供するメドレーです。

オンライン診療だけでなく診療後の服薬指導など通院自体をサポートするアプリであり、病院へ行く手間が減り二次感染のリスクを下げられる点から選ばれています。

医療機関向けには、以下4つの医療プラットフォームがあります。

• クラウド電子カルテ
• オンライン診療支援システム
• かかりつけ薬局支援システム
• クラウド歯科業務支援システム

どのシステムも「患者目線」を大事にしたシステムであり、医療現場の業務効率化はもちろんのこと、患者にとっても繋がりが強化できるサポート内容が充実しています。

歯科業務支援システムでは、今後の展望として予防歯科が重要となる傾向から患者と歯科医師・歯科衛生士との繋がりを強化できるシステム構築となっています。

また、口腔内の様子は全身の健康状態と密接な関係があるとされるため、歯科の医療DXを支援し、他の診療科との情報共有を可能にすることが狙いです。

より患者目線の医療プラットフォームを導入したい場合には、メドレーの医療プラットフォームを検討してみてはいかがでしょうか。

②富士通

2つ目のおすすめ企業は、電子カルテシステムの情報標準化やそのデータを利活用する医療プラットフォームを提供する富士通です。

医療機関に向けては、診療業務や臨床研究データの利活用を促進するサポートがあり、臨床研究や先進医療の促進に役立てることを目的としています。

また、患者向けには診療データや健康データを自主的に管理し活用できる仕組みの整備を行い、自分自身で健康管理や予防に役立てることを目的としています。

富士通の医療プラットフォームは、医療現場の効率化を叶えることはもちろんですが、その先のデータ利活用に重きがあるといえます。

医療機関の特色によってデータ利活用の重要度が高い場合には、富士通の医療プラットフォームの導入を検討してみてはいかがでしょうか。

③三井物産

3つ目のおすすめ企業は、病院事業を中心に医療周辺事業を結んだヘルスケアエコシステムを構築する三井物産です。

病院を中心とした医療プラットフォームにおいて、連携する周辺事業は以下の通りです。

• 初期医療クリニック、かかりつけ医
• 透析センターや診断センターなどの専門医療機関
• 薬局
• 歯科医院
• 医薬品・医療品事業者
• 医療人材の派遣や教育
• 情報提供など経営支援事業、設備管理、清掃や給食

医療機関を中心としたネットワーク構築により、より質の高い情報共有が可能となります。

医療従事者だけでなく、それを支える方や患者、全ての方の誰もが質の高い医療を受けられるようネットワークを構築していくことが目的です。

医療現場を中心としたネットワークの構築を促し、関連事業との連携による医療現場の効率化を進めていきたい場合には、三井物産の医療プラットフォームを検討してみてはいかがでしょうか。

まとめ：医療プラットフォームを取り入れて医療のDX化を図ろう

医療プラットフォームを導入することで、医療機関同士や外部事業との連携が取りやすくなるうえ、患者の方との情報共有がスムーズにできるようになります。

医療プラットフォームは大きく分けると、医療現場自体の効率化や関連事業との連携を強めよりよい医療を提供する目的のものと、医療現場と患者を繋ぎ日々の医療を円滑化する目的のものがあります。

いずれも医療現場の効率化や時短が叶うシステムであることがほとんどですが、どのシステムが医療機関に合っているのか選択する必要があるでしょう。

医療という同じサービスを提供しながらも、横の繋がりが薄く情報共有がされにくい現状を変えるためには医療プラットフォームの導入が不可欠です。

医療情報のデータ化による医療の見える化や情報共有を効率化する医療プラットフォームを導入して、医療のデジタルフォーメーション（医療DX）を実現しましょう。