「電子カルテの導入にはどのくらいの費用がかかるのか？」
「電子カルテの導入費用を抑える方法はないのか？」
このようにお考えではありませんか。
電子カルテの導入費用は、場合によってはかなり高くなってしまうこともあり、減らしたいと考える方がいるのも当然でしょう。
そこで、この記事では電子カルテの費用相場や費用を決める要因、さらに費用を下げるコツを紹介します。
ぜひ最後までお読みください。
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この記事の内容
電子カルテ導入にかかる費用の相場
ここでは、電子カルテの導入にかかる費用相場を解説します。
電子カルテにはオンプレミス型・クラウド型の2種類があるため、それぞれの相場を確認しましょう。
オンプレミス型
オンプレミス型とは、サーバーやソフトウェアなどを自社に設置して運用するタイプの電子カルテです。
オンプレミス型の費用相場は以下の通りです。
- 初期費用：300万円〜500万円
- 保守費用：月2〜3万円
クラウド型
クラウド型とは、他の事業者が用意するサーバーにデータをアップして使うタイプの電子カルテです。
クラウド型の費用相場は以下の通りです。
- 初期費用：無料〜20万円
- 月額利用料：2〜4万円
院内にサーバーなどを設置する必要がないため、オンプレミス型よりもクラウド型のほうが安くなっています。
電子カルテ導入にかかる費用が上下する要因
先ほど、電子カルテの費用相場を解説しましたが、オンプレミス型・クラウド型共に費用相場に大きな幅があることがわかるでしょう。
費用が上下するには、いくつか要因があります。
ここでは、費用が上下する要因を7つ紹介します。
- オンプレミス型／クラウド型
- レセコンの有無
- 導入サポートの有無
- データ移行
- カスタマイズ
- ライセンス数
- バックアップ
1つずつ確認してみましょう。
オンプレミス型／クラウド型
1つ目は、オンプレミス型／クラウド型です。
オンプレミス型かクラウド型かどうかは、費用の上下に関して、1番影響を及ぼすと言って間違いないでしょう。
先ほども触れましたが、オンプレミス型ではサーバーやソフトウェアを購入し設置しなければならないため、初期費用がとても高額になってしまい、クラウド型に比べて全体的に多くの費用が必要となります。
レセコンの有無
2つ目は、レセコンの有無です。
電子カルテとレセコンを同時に導入することで業務の効率化が図れます。
電子カルテの中にはレセコンと一体化した電子カルテもあり、電子カルテ単体で購入するよりも費用が高くなります。
導入サポートの有無
3つ目は、導入サポートの有無です。
初めての導入だと、不安な点が多いことから導入に関してサポートを受けることもあるでしょう。
基本的にサポートを受けるほうが高額になりますが、導入の設定等でつまずくよりもスムーズに設定が進むことが大切なので、少しでも不安のある方はサポートを受けるとよいでしょう。
なお、電子カルテの中には無料でサポートをしてくれる場合もあるため、確認してから選ぶようにしましょう。
データ移行
4つ目は、データ移行です。
紙カルテから電子カルテに移行する際、そのデータを移行する必要があります。
もちろん自分でデータを移行することも可能ではありますが、手間がかかったりミスが出てしまったりすることがあるため、業者に依頼する方も少なくありません。
お金をかけてでも確実に、かつ迅速にデータ移行を済ませたい場合は業者に依頼するとよいでしょう。
カスタマイズ
5つ目は、カスタマイズです。
電子カルテの中には診療スタイルに合わせてカスタマイズができるものがあります。
カスタマイズをすると、標準の設定を変更することになるため、追加で費用がかかることがほとんどです。
なお、クラウド型電子カルテではカスタマイズできるケースが少なく、標準搭載の機能で対応する必要がある点に注意してください。
ライセンス数
6つ目は、ライセンス数です。
ライセンス数とは、電子カルテにログインできる人数のことを表します。
ライセンス数が増えれば増えるほど、導入費用が高額になります。
バックアップ
7つ目は、バックアップです。
電子カルテにシステム障害が発生したりネットが繋がらなくなったりすると、電子カルテが使えなくなります。
その際にバックアップをとっておかなければ、最悪、データが全て消えてしまう可能性もあります。
そのため、お金はかかってしまいますが、対策としてバックアップをとっておくとよいでしょう。
電子カルテの導入にかかる費用を安く抑えるには？
電子カルテの導入にかかる費用を安く抑えるには、以下の4つの方法があります。
- 予算を明確にする
- クラウド型電子カルテを利用する
- 複数業者に見積もりを依頼する
- 補助金の利用を検討する
1つずつ確認していきましょう。
予算を明確にする
1つ目は、予算を明確にすることです。
電子カルテを導入するには、初期費用や月額利用料がかかるだけではなく、さまざまな費用がかかります。
それらを全て明確にし、算出した上で検討することが大切です。
見かけの料金は安かったけれど、オプションを追加したら他のシステムの方が安くなってしまう場合もあるため、必ず予算を明確にしましょう。
クラウド型電子カルテを利用する
2つ目は、クラウド型電子カルテを利用することです。
何度も解説している通りですが、オンプレミス型よりもクラウド型のほうがかなり安く利用できます。
カスタマイズ等にこだわりがなく、安価に電子カルテを利用したい場合は、クラウド型電子カルテがおすすめです。
複数業者に見積もりを依頼する
3つ目は、複数業者に見積もりを依頼することです。
複数業者に見積もりを依頼することで、どの業者がコストパフォーマンスが高いかがわかります。
特にクラウド型電子カルテは機能が似通っているものが多いため、費用との兼ね合いが決め手となる場合が多いでしょう。
なお、正確な比較をしたい場合は同じ条件で、複数業者に見積もりを依頼することが大切です。
補助金の利用を検討する
4つ目は、補助金の利用を検討することです。
電子カルテを普及させるために、政府を中心として補助金制度が設けられています。
条件を満たせば、電子カルテの導入費用や月額利用料の一部を負担してもらえる可能性があるため、調べてみましょう。
なお、以下で補助金について詳しく解説しているので、ご興味のある方は併せてご確認ください。
【2022年版】電子カルテ向けの補助金とは？種類や条件・方法を解説
まとめ
今回は、電子カルテの導入に必要な費用について解説しました。
オンプレミス型よりもクラウド型のほうが安く導入できますが、カスタマイズの自由度はオンプレミス型のほうが勝ります。
それぞれに利点・欠点はあるため、比較しながら検討してみてください。
