ストレスチェックサービス14選！メリットや選び方、注意点など徹底解説！

「ストレスチェックサービスを導入したいけど、どのように選べば良いのだろう……」
「おすすめのストレスサービスを知りたい」

上記のような疑問を抱いている方も多いのではないでしょうか。

ストレスチェックは、働く人の心の健康状態を検査する重要な取り組みで、医療機関・企業を運営するうえでは欠かせません。

とくに、日本では2015年12月に労働安全衛生法に基づきストレスチェック制度が導入され、従業員50人以上の事業場では毎年1回の実施が義務化されています。

そこで、本記事では、企業や医療機関におすすめのストレスチェックサービスを紹介します。

ストレスチェックサービスの選び方や導入するメリット、注意点も解説しているので、参考にしてみてください。

ストレスチェックサービスとは？

ストレスチェックサービスとは、従業員や個人を対象に、ストレス状態を測定・評価し、必要に応じてサポートや改善策につなげるサービスです。

Webや紙で回答できる形式を活用し、集団・個人のストレス状態を可視化できます。従業員のメンタルヘルスを守り、組織の健康経営を支える仕組みとして注目されています。

ストレスチェックサービスでは、高ストレス者と判断された場合、本人に通知をして同意があれば産業医・医師との面接指導につなげるという流れです。

厚生労働省が推奨する「職業性ストレス簡易調査票」を使用する方法も、ストレスチェックとしておすすめです。

参照：職業性ストレス簡易調査票（57 項目）

ストレスチェックサービスでできること

ストレスチェックサービスでできることは、4つあります。

1. ストレス状態の把握
2. フォローアップ・健康支援
3. 集団分析・職場改善
4. ストレスチェック実施支援

それぞれの内容について解説します。

ストレス状態の把握

ストレスチェックサービスを利用すると、従業員一人ひとりのストレス度合いを可視化できます。

ストレスチェックを実施した際に、結果を高ストレス者・中程度・低ストレス者といった区分で判定します。

従業員本人にフィードバックレポートを渡し、自身の状態を知ってもらうことが可能です。

フォローアップ・健康支援

ストレスチェックサービスは、フォローアップや健康支援プログラムも提供しています。

高ストレスと判定された従業員や希望者に対して、専門家によるサポートを受けてもらうことが可能です。

たとえば、高ストレス者が希望すれば、産業医やカウンセラーとの面談を手配できます。

また、睡眠改善やストレス対処法を紹介する健康セミナーを開催しているサービスもあります。

集団分析・職場改善

集団分析や職場改善ができる点は、ストレスチェックサービスの大きな強みです。個人情報を守ったうえで、部署ごとや会社のストレス傾向をデータとして分析し、職場改善に活かせます。

具体例を挙げると「A部署は仕事量が多く、サポート不足がストレス要因になっている可能性がある」という傾向を、レポートから分析することが可能です。

また、ストレスチェックの分析結果を管理職へ共有し、業務の分担調整やコミュニケーション研修を実施すると良いでしょう。

職場ごとのストレスリスクマップを作成し、改善効果を翌年のストレスチェックで比較するのもおすすめです。

ストレスチェック実施支援

ストレスチェックサービスを利用すると、企業が法律に則ってストレスチェック制度を運用できるよう、準備から実施・報告までをサポートしてもらえます。

たとえば、Web回答システムや、紙アンケートを用意し、実施手順をマニュアル化することが可能です。

また、高ストレス者の面接指導や、労基署への報告資料作成も支援してもらえます。

ストレスチェックサービスを導入するメリット

ストレスチェックサービスを導入するメリットは、4つあります。

1. 従業員のメンタル不調を早期に発見できる
2. 職場環境の課題が見える
3. 法令対応とリスクマネジメントが図れる
4. 従業員の安心感とエンゲージメントの向上が期待できる

それぞれのメリットについて解説します。

従業員のメンタル不調を早期に発見できる

ストレスチェックサービスを活用すると、心身に不調を抱える可能性が高い従業員を早期に発見できます。

高ストレスと判定された従業員が、産業医の面談で「睡眠障害」や「うつの兆候がある」などを見つけることが可能です。

ほかにも、早期にカウンセリングや勤務調整につなげることで、長期休職や退職を防げます。

職場環境の課題が見える

職場環境の課題が見える点は、ストレスチェックサービスを利用するメリットです。集団分析を通じて、部署や職場ごとのストレス要因をデータで把握できます。

ストレス要因が高い部署や職場は、改善策として、業務フローの見直しや管理職向けマネジメント研修を実施するなどが挙げられます。

翌年のストレスチェックで高ストレス者数が減少していると、課題を解決できているため、継続してストレスを溜まりにくい状態を作るのが好ましいです。

法令対応とリスクマネジメントが図れる

ストレスチェックサービスは、法令対応とリスクマネジメントが図れる点がメリットです。

2015年から義務化されたストレスチェック制度に対応しつつ、労災や訴訟リスクの軽減にもつながります。

具体例をあげると、過労や職場のメンタル不調による労災申請に対し、ストレスチェックを実施し、改善策を取っていたという記録がリスク管理の根拠になります。

また、労基署への報告や、社内体制整備をスムーズにすることが可能です。

従業員の安心感とエンゲージメントの向上が期待できる

ストレスチェックサービスを導入すると、従業員の安心感とエンゲージメントの向上が期待できます。

会社が従業員の健康に気を遣う姿勢を示すことで、安心感や職場への信頼感が高まり、働きがいにつながります。

また、健康経営銘柄やホワイト500の認定を目指す企業にとっても、従業員の満足度向上がアピール材料になりやすいです。

従業員の健康を気にしつつ、モチベーションや生産性を上げられます。

ストレスチェックの費用目安

ストレスチェックの費用の目安は、一人当たり200～3,000円程度です。ストレスチェックの中でも、Webシステムや紙アンケートなどの外務委託型の場合は、一人当たり500～2,000円程度です。

一方、自社で紙調査を実施する場合、産業医や保健師が対応する必要があり、一人当たり1,000～3,000円程度になります。

ほかにも、ストレスチェックシステムを導入するときは、Webシステムの導入費として初期費用が0～10万円程度かかる場合もあります。

ストレスチェックサービスの選び方

ストレスチェックサービスを選ぶ際に意識したいポイントは、6つあります。

1. 法令遵守できるか
2. セキュリティ・匿名性
3. 使いやすさ
4. ストレスチェックの受けやすさ
5. 分析・改善サポート機能
6. サポート体制

それぞれの選び方について解説します。

法令遵守できるか

ストレスチェックサービスを選ぶ際には、法令遵守ができているかをチェックしましょう。

ストレスチェックは、労働安全衛生法に基づいた制度なので、法律や厚生労働省ガイドラインに準拠した運用ができるかが重要です。

たとえば、産業医や保健師などの実施者を正しく配置できる仕組みがあるか、労基署への報告資料を自動で作成できる機能が備わっているかなどをチェックすると良いでしょう。

セキュリティ・匿名性

セキュリティや匿名性は、ストレスチェックサービスを選ぶ際に確認したいポイントです。

従業員が安心して回答できるように、個人情報の保護と匿名性の担保は必須です。

具体例をあげると、サーバーが国内の信頼できるデータセンターにあり、暗号化通信で安全に管理されていると、良いでしょう。

また、回答結果を上司や人事が直接見られない匿名集計などを採用していると、安心しやすいです。

使いやすさ

ストレスチェックサービスを選ぶ際には、使いやすさも重要です。従業員・管理者の双方にとって、直感的に操作できるUI・UXが望ましいです。

たとえば、PCだけでなく、スマホやタブレットでも回答できるとストレスチェックを受けやすくなります。

また、回答にかかる時間が10分以内に済む状態がおすすめです。

ストレスチェックの受けやすさ

ストレスチェックの受けやすさは、ストレスチェックサービスを選ぶときの重要なポイントです。

従業員が受検しやすい環境を整えることが大切で、受検率を高める工夫をしているか確認しましょう。

具体例を挙げると、Web回答と紙回答の両方に対応し、現場作業員などPCを使わない方でも受検しやすい環境を整えるのがおすすめです。

ほかにも、受検リマインドメールやプッシュ機能が備わっていると、忘れずに受けやすいです。

分析・改善サポート機能

ストレスチェックサービスを選ぶときは、分析・改善サポート機能に注目しましょう。

個人の健康支援にとどまらず、組織改善につながる分析や施策提案ができるか確認するのがおすすめです。

たとえば、部署ごとのストレス傾向をヒートマップで可視化したり、過去データと比較して改善効果を確認できたりすると良いでしょう。

サポート体制

サポート体制は、ストレスチェックサービスを選ぶときに重要なポイントです。運用時に困ったときや、従業員のフォローが必要なときに、充実した支援を受けられるか確認しましょう。

具体例を挙げると、専任の担当者が付き、導入から実施・集計・報告まで伴走してくれると、運用時に困りにくいです。

高ストレス者へのカウンセリングや、医師面談までワンストップで手配可能だと、結果が悪かった場合でもストレス改善に役立つフォローが行えます。

おすすめのストレスチェックサービス10選

おすすめのストレスチェックサービス10選を紹介します。

ストレスチェッカー

ストレスチェッカーは、約9,200社が導入しているストレスチェックサービスです。

Web代行と紙プランを選択することが可能で、状況に合わせて選べます。

また、カスタマイズ性に優れており、ストレスチェックをリアルタイムで受検状況を確認できたり、メールアドレスがなくても受検できるようにしたりできます。

さらに、ストレスが高めの従業員には、スタッフから医師面接について個別確認が届くため、医師面接を気軽に受けやすいです。

ORIZIN

ORIZINは、産業医が不在の事業でも安心して利用できるストレスチェックサービスです。保健師や精神保健福祉士、公認心理師が実施者業務を代行してくれます。

そのため、50名以下で産業医不在の事業場でも安心して利用できます。

また、ストレスチェックは専門知識が必要ないUIで、誰でも簡単に操作が可能です。

さらに、電話やメールのサポートセンター付きとなっているため、わからない点がある場合は質問できます。

Geppo

Geppoは、大手企業株式会社リクルートが提供しているストレスチェックサービスです。

質問数は3問+α、または20問+αの回答しやすい質問数で、忙しい従業員でも作業の合間に回答しやすく、負担が少ないです。

また、エンゲージメントがわかりやすいレポートフォーマットとなっており、重要度や緊急度などがわかりやすくなっています。

さらに、1企業につき1人の担当者が付いてくれるため、ストレスチェックの結果の分析や課題発見から解決までサポートしてもらえます。

CAPSストレスチェック

CAPSストレスチェックは、Webと紙のどちらにも対応しているストレスチェックサービスです。

メールアドレスを持っていない方のWeb受検の実施や、高ストレス者面談の産業医紹介など、要望に合わせて柔軟に対応してもらえます。

また、運用事務代行のサービスを受けることができ、ストレスチェックテストの準備や、テスト開始のメール送付なども依頼することが可能です。そのため、ストレスチェックを行うための大きな業務負担を減らせます。

国際規格の情報セキュリティISO/IEC27001を取得しているので、セキュリティの高さも魅力です。

情報基盤開発 ストレスチェック

情報基盤開発のストレスチェックは、厚生労働省のマニュアルに完全準拠しています。

約4,800社が利用しており、受検者リストの登録や、メール送信・分析レポートの封入作業まで面倒な事務作業に対応してくれます。

また、毎年実施時期が近づいたら連絡してくれるため、忘れずにストレスチェックを行えるほか、準備もスムーズに進めやすいです。

57項目または80項目に加えて設問の追加も可能で、従業員に対して気になる内容を、ストレスチェックを通して聞くことができます。

リモート産業保健 ストレスチェック

リモート産業保健 ストレスチェックは、最短10分で受検できる、忙しい従業員でも回答しやすいストレスチェックサービスです。

また、ストレスチェック内容の結果をもとに、産業看護職との面談を申し込むことが可能です。

高ストレス者やメンタル不調者へ早期に接触し、メンタルヘルス不調を予防できます。

さらに、集団分析にも対応しており、企業が抱える課題を見つけやすいです。

Carely

Carelyは、PCだけでなくスマホでも回答できる受検しやすいストレスチェックサービスです。

ストレスチェックツールは、操作しやすいUIとなっており、初めてストレスチェックを行う方でもスムーズに進められます。

また、未受検者にも簡単にアナウンスを送ることが可能で、テンプレートを選択してメールを送付して受検を促せます。

さらに、集団分析で、細かい項目がわかるため、企業が抱えている課題を見つけやすいです。

mediment

medimentは、直感的に操作できるシステム画面で、使いやすさに優れています。PCやスマホのどちらからでも受検可能で、ストレスチェックを受けやすいです。

また、受診勧奨メールを一斉に送信でき、企業内でストレスチェックを促せます。

さらに、多言語に対応しているので、外国人従業員の方でもストレスチェックを受けやすいです。

健康データは一元管理できるため、従業員の健康状態を把握しやすいでしょう。

FiNC for BUSINESS

FiNC for BUSINESSは、400社以上が導入しているストレスチェックサービスです。

直感的に使えて見やすいUIが採用されており、扱いやすさに優れています。

また、健康状態を一元管理できるため、課題の見える化で事前に対策を行いやすいです。

さらに、ストレスチェックで現状の可視化ができるだけでなく、分析や改善施策の提案・運用まで伴走でサポートしてくれます。

ジョブカン労務HR

ジョブカン労務HRは、完全ペーパーレスでストレスチェックができます。

ストレスチェックの調査票は、数クリックで配布完了するため、準備や実施にかかる負担が少ないです。

また、回答状況の確認やリマインドも簡単にできるので、初めてストレスチェックサービスを導入する方にも向いています。

30日間の無料お試し期間があるので、実際に使用してから継続するか判断できる点も魅力です。

【医療機関向け】おすすめのストレスチェックサービス4選

次は、医療機関向けのおすすめストレスチェックサービスを4つ紹介します。

ウェルプラ　StressCheck For Hospital

ウェルプラのStressCheck For Hospitalは、病院や介護施設などの医療機関に特化したストレスチェックサービスです。

調査票や同規模同機能の医療機関とベンチマークできる点が大きな特徴となっています。

自院だけでなく、ほかの医院のストレスチェックはどのような結果か比較できます。

また、ストレスチェック後の職場環境改善も支援してくれるので、調査だけで終わらない環境を構築することが可能です。

日精協サービスセンター ストレスチェックサービス

日精協サービスセンターのストレスチェックサービスは、同業種における項目ごとの良好・不良がわかります。

医療・介護業種の約1万3千件のデータより算出されており、周りと比べて自院の状況を評価しやすいです。

また、Web受検と紙受検のどちらにも対応しており、職場の状況に適した方法でストレスチェックを実施できます。

さらに、統計を用いた分析により、職場におけるストレス改善策を優位付けできます。

メンタルチェック＠クラウド

メンタルチェック＠クラウドは、労働安全衛生法で必須とされる57項目のストレスチェックです。

マルチデバイスに対応しており、スマホやPC・タブレットなどさまざまな端末でストレスチェックを実施できます。

ストレスを抱えやすい医療機関従事者でも、自身のストレス度合いを確認して改善を図ることが可能です。

情報セキュリティISMS（ISO27001）を取得しているため、高いセキュリティ性が求められる医療機関におすすめです。

また、高ストレス者と判断された場合は、提携している産業医や保健師に診断データを渡して改善提案を受けられます。

受検者は回答終了後に、すぐ画面上でストレスチェックの結果を確認できます。

ウェルネスサポート

ウェルネスサポートのストレスチェックサービスは、最短1週間でストレスチェックを受検できるサービスです。

受検状況はシステム上で一元管理できるため、未受検の方に対してストレスチェックを促しやすいです。

また、全国対応の医師ネットワークにより、専属産業医がいない医療機関でも利用しやすい体制が整っています。

さらに、日本語だけでなく、英語や中国語、ベトナム語・ポルトガル語の4言語にも対応しているので、外国人スタッフもストレスチェックを受けやすいです。

ストレスチェックサービスの注意点・デメリット

ストレスチェックサービスの注意点・デメリットは、4つあります。

1. 実施しても改善につながらない可能性がある
2. 従業員が本音を出さないリスクがある
3. 運用コスト・時間がかかる
4. 結果の扱いを誤ると逆効果を招く

それぞれの注意点・デメリットを解説します。

実施しても改善につながらない可能性がある

ストレスチェックサービスの注意点として、実施しても改善につながらない可能性があります。

ストレスチェックは、結果の内容をもとに、改善やフォローをすることが重要です。

しかし、中にはストレスチェックの実施すること自体が目的となってしまい、職場改善に活かさないまま終わる場合もあります。

ストレスチェックを実施する際には、ただ実施するだけでなく、結果の内容をもとに職場改善やフォローを徹底するようにしましょう。

従業員が本音を出さないリスクがある

ストレスチェックサービスは、従業員が本音を出さないリスクがあります。

とくに、従業員がストレスチェックの結果によって人事評価や、移動に影響するのではないかという不安を感じ、正直に回答しないケースがあります。

本音を出してもらうことが重要になるため、匿名性やセキュリティの仕組みを説明し、従業員に本音で回答してもらいましょう。

運用コスト・時間がかかる

ストレスチェックサービス導入の注意点として、運用コスト・時間がかかります。システム利用料や、産業医面談の費用、人事担当者の作業時間など、コストと手間が発生します。

とくに、100人規模の会社でも年間数十万円のコストがかかる場合が多いです。

また、ストレスチェック実施前の説明会や従業員への周知、回答リマインド・結果通知など、担当者の事務作業負担が増えます。

そのため、従業員への周知や準備がしやすいシステムなどを導入するのがおすすめです。

結果の扱いを誤ると逆効果を招く

ストレスチェックサービスは、結果の扱いを誤ると、逆効果を招く可能性がある点に注意しましょう。結果の取り扱いや、フィードバック方法を誤ると、従業員の不信感や不安を強めるリスクがあります。

たとえば、個人の結果を上司に知られてしまい、監視されていると従業員が感じてしまうケースもあります。

誤った運用をしてしまうと、ストレスチェックを受けると不利益にあると思われてしまい、適当に回答するケースも多いです。

そのため、結果の扱いを誤らないように、その都度職場の改善や従業員のフォローを意識しましょう。

まとめ：ストレスチェックで従業員の心の健康を保とう！

ストレスチェックは、従業員の心の健康を守る重要な取り組みです。

労働安全衛生法に基づいてストレスチェック制度が導入されていますが、健康経営を目指したい場合にも重要です。

また、従業員のメンタル不調を早期に発見することで、長期休職や退職を防げます。

働きやすい環境を作るためにも、本記事でご紹介したストレスチェックサービスの導入を検討してみてください。