外科開業のポイント！開業前に知っておくべきこととは？

「外科を開業するポイントって何？」

「外科を開業するにはどうすれば良いのかな？」

このような疑問を抱えていませんか？

外科を開業するためには、さまざまなステップがあり、難しそうに感じてしまいますよね。

そこで、外科を開業しようとする方向けに、以下の内容を紹介します。

• 外科の継続率が悪いことへの対策
• 外科を開業する流れ
• 外科の開業資金
• 外科の年収
• 外科の開業に際して信頼できる相談先

ぜひ最後まで読んで、外科を開業するための基本知識を身につけましょう。

外科は継続的に来院されにくい

外科医が開業するケースはあまり多くないといえます。

その理由の1つに、外科は継続的に来院されにくいという特徴があります。

手術が終わってしまえば外科に来院する必要がなくなるため、常に新規患者を集患する必要があるのです。

しかし、今回紹介する2つの対策をとれば、外科医でも問題なく開業できます。

• Webマーケティングに力を入れる
• 「内科」を標榜する

1つずつ解説していきます。

対策①Webマーケティングに力を入れる

1つ目は、Webマーケティングに力を入れることです。

多くの診療科では、地元住民の集患がメインとなっています。

立地戦略をきちんと立て、信頼を積み重ねれば、それで問題なく集患できるからです。

しかし、外科はそれだけでは集患できない場合も考えられます。

その際に、Webマーケティングに力を入れることで、地元だけでなく多少遠方からでも足を運んでもらえるようになるでしょう。

Webマーケティングを成功させるのは簡単ではありませんが、適切な手法を取れば成果が出るため、ぜひとも導入してみましょう。

対策②「内科」を標榜する

2つ目は、「内科」を標榜することです。

「え？内科？」と思われる方も少なくないでしょうが、外科よりも内科の方が集患しやすいのは事実です。

そこで、外科として開業するのではなく、内科として開業することで安定的な集患が見込めるようになります。

しかし、内科の知識がなければ、開業前に十分準備をしなければなりません。

内科系の病院に勤務したりセミナーに参加したりすることで、内科医としての基礎知識を身につけます。

もちろん内科を標榜するだけなので、外科を診療科に組み込むことは問題ありません。

「どうしても外科で開業したい！」とのこだわりがなければ、内科を標榜することも視野に入れましょう。

外科を開業する流れは？

ここでは、外科を開業する流れを解説します。

• コンセプト決め
• 立地決め
• 資金調達
• 内装工事・医療機器の選定
• 税理士・社労士の選定
• スタッフ採用
• 保険加入・行政手続き

1つずつ解説します。

①コンセプト決め

1つ目は、コンセプト決めです。

具体的には以下のような内容を考えたり深掘りしたりすることになります。

• なぜ開業したのか
• どのようなお客さんをターゲットにするのか
• お客さんに何をどのように届けるのか

このような質問に答える際、回答が抽象的になりがちです。

しかし、抽象的な内容だけでは具体的な行動に繋がりにくいため、なるべく具体的にイメージできる形で回答しましょう。

また、一人で考えていてもなかなか回答がわからないケースも少なくありません。

その際は、このページの最後で解説しますが、コンサルタントなどに相談することも視野に入れてみましょう。

②立地決め

2つ目は、立地決めです。

立地決めは集患に大きな影響を及ぼす一方、やり直しができないため、非常に重要になります。

自分が進出しようとしている地域のリサーチを念入りにすることが大事です。

• 競合の有無
• 人口・年齢構成
• 人の動き
• 交通機関

これらを調べることで、進出すべき地域かどうかが判断でき、適切な立地選定ができるでしょう。

③資金調達

3つ目は、資金調達です。

後ほど詳しく解説しますが、外科を開業するには〇〇万円ほどかかります。

これを全て自己資金で賄える方はほとんどいないはず。

そのため、金融機関からの融資を受ける必要があります。

そこで、事業計画書を作ることになります。

• 開業時の支出の内訳
• 資金調達の内訳
• 初年度の収支計画

以上の内容を記載することで、金融機関が融資するのに適切どうかを判断するための材料になります。

また、事業計画書は開業後の「コンパス」の役割を果たすため、きちんと作成しておきましょう。

④内装工事・医療機器の選定

4つ目は、内装工事・医療機器の選定です。

物件が決まったら内装工事や医療機器の選定を始めます。

内装工事の方が時間がかかるため、内装工事を先に始めてしまいがちですが、1点注意点があります。

それは、医療機器のサイズが想定よりも大きかった場合、人の動線やコードの配線等に影響を及ぼすことです。

完璧だと思って作った内装でも、医療機器が大きかった場合、通路を塞いでしまうことも考えられます。

こうしたトラブルを少なくするために、少なくとも医療機器を選定しサイズを把握してから内装を最終決定すべきです。

⑤税理士・社労士の選定

5つ目は、税理士・社労士の選定です。

開業するにあたり、さまざまな事務作業をしなければなりません。

しかし、医院の体制を整えるので精一杯なので、税金面や雇用面において、対応が間に合わない可能性があります。

そのため、税と労働の専門家である税理士と社労士を選定し、代わりに対応をしてもらいましょう。

⑥スタッフ採用

6つ目は、スタッフ採用です。

看護師は慢性的に不足気味なため、確保するのが難しい現状があります。

また、医療事務に関しては景気に左右されることが多く、応募数が安定しません。

そのため、実績や経験が豊富で安心して仕事を任せられる看護師を1人採用できることが望ましいでしょう。

⑦保険加入・行政手続き

7つ目は、保険加入・行政手続きです。

これらはコンサルタントや税理士、社会保険労務士が代行してくれる場合もあるので、可能であればお任せするのが良いでしょう。

ただし、どの保険に加入するのかどうかは大切な部分なので、一任はせずに中身を確認した上で加入するようにしましょう。

外科の開業資金は？

では、外科の開業資金はどの程度かかるのでしょうか？

外科の開業資金は、一般的には7,000万円〜1億円ほどと言われています。

大まかな内訳は以下の通りです。

開業する場所や導入する設備によっては金額が多くなったり少なくなったりするので、目安として参考にしてください。

外科の年収は？

では、耳鼻咽喉科の年収はどのくらいなのでしょうか？

「第22回医療経済実態調査（医療機関等調査）－令和元年実施－」を見ると年収はおよそ2,000万円ほどとなっています。

開業医の中では低い部類に入るため、冒頭で紹介した「内科」を標榜するなど、対策をすることが大切になるでしょう。

外科の開業で困った際の相談先は？

外科の開業で困った際の相談先は、以下の3つが挙げられます。

• コンサルタント
• 税理士
• 社会保険労務士

1つずつ解説します。

コンサルタント

1つ目は、コンサルタントです。

コンサルタントは、外科の開業を全面的にサポートしてくれる存在なので、医院運営に関するさまざまな質問に的確に応えてもらえるでしょう。

立地や医療設備など、どの選択肢が最適なのかをデータを使った上で判断をし、最適解を提示してくれます。

税理士

2つ目は、税理士です。

税理士は、税金や会社の資金繰りに関してアドバイスをくれるでしょう。

しかし、全員が会社の資金繰りに関してアドバイスをしてくれるわけではありません。

資金繰りや経営に関するアドバイスをもらいたい場合は、経営に明るい税理士を選定すると良いでしょう。

社会保険労務士

3つ目は、社会保険労務士です。

社会保険労務士は、労働関係においてアドバイスをしてくれるでしょう。

具体的には雇用関係や組織体制など、労働に関するあらゆる問題です。

また、先生一人では対応しきれない法改正の部分にも対応してくれるため、医院の運営に集中しやすい環境を作ってくれるでしょう。

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まとめ：外科の開業へ一歩を踏み出そう！

今回は外科の開業に必要な知識を解説しました。

外科は数ある診療科の中でも、開業するのが難しい診療科であると言えます。

そのため、今回紹介したような内容を参考にして、開業を成功できるようにしましょう。