近年、脱毛サロンは女性だけでなく男性からの需要も高まっており、それに伴い脱毛サロンの開業を計画している人も多いでしょう。
脱毛サロンは他の美容サロンと比較して開業資金を抑えられる傾向にあり、手軽に開業できることから新規参入も多い業界です。
しかし、十分に準備をせず開業してしまうと、資金不足や事業計画の甘さなどから失敗するリスクもあるため、しっかり知識をつけることが大切です。
この記事では、脱毛サロンの開業資金の目安や開業にかかる主な資金、開業後の維持費などについてご紹介します。脱毛サロンを自宅・賃貸で開業するメリット・デメリットについてもご紹介しますので、ぜひご覧ください。
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この記事の内容
脱毛サロンの開業資金は最低でも200万円程度
脱毛サロンの開業資金は、最低でも200万円程度はかかります。
備品や機材などを初めから所持していれば開業資金は安く抑えられますが、ゼロから始める場合は200万円程度の資金が必要です。
これは最低限必要な金額で、開業場所を都市部にこだわる場合や、家具・機器などを品質がより高いものをそろえたい場合などは、より大きな費用がかかるでしょう。
脱毛サロンの開業にかかる主な資金
脱毛サロンの開業にかかる主な資金について詳しくご説明します。
業務用脱毛機：100万～500万円
業務用脱毛器は、約100万〜500万円ほどになります。
業務用脱毛器は、脱毛サロンとして必須であり、最も重要と言っても過言ではありません。顧客満足度を高めてリピートしてもらいたいなら、脱毛器は可能な範囲で惜しまず費用をかけるべきでしょう。
家庭用の脱毛器は数万円から10万円くらいで購入できますが、業務用の脱毛器は最低100万円からとなっています。
スタッフを雇い、複数人のお客様を同時施術する場合は脱毛器も複数台必要となるため、施術スペースに合わせて購入する必要があります。
なお、高額で一度に何台も購入するのは難しいという場合は、リースやレンタルサービスを活用しましょう。
リースやレンタルの場合は、仮に開業から早い時期に廃業してしまっても機材が無駄にならないというメリットがあります。
ただし、長期的に見れば購入したほうが安くなります。
家具・家電製品：30万～70万円
家具や家電製品は、およそ30万〜70万円かかります。
脱毛サロンに必要な主な家具・家電製品は、以下の通りです。
- ベッド（施術代）
- ベッドシーツ
- パソコン
- プリンター
- 洗濯機
- 冷蔵庫
- 掃除機
- 照明器具
上記はあくまで一例で、その他雑貨やインテリア、観葉植物などを置くのもおすすめです。
家電製品は、特に一つひとつが高額で数万円から十数万円ほどの金額になるため、多めに見積もっておきましょう。
家具やインテリアなどは、お客様が直接利用や目にするものなので、あまり安価で低品質なものを購入するのはおすすめしません。
店のブランディングに影響し、店内の雰囲気がよければ口コミにもいい影響を及ぼすため、可能な限り品質のいいものを選びましょう。
備品・消耗品：10万～15万
備品や消耗品などは、およそ10〜15万かかります。
脱毛サロンに必要な主な備品や消耗品は、以下の通りです。
- 作業着（ユニフォーム）
- ローブ（ガウン）
- タオル
- シェーバー・剃刀
- 下着（使い捨て）
- 脱毛ジェル
- ゴム手袋
- ゴーグル
- スリッパ
- メイク落とし
- 荷物置き
- 伝票、ノート、文房具類
上記は、一つひとつの金額は決して高くありません。多くの数を用意する必要があり、定期的な買い替えと補充が必要なため、ランニングコストとしての負担が発生します。
経営に欠かせない備品・ソフト：5万～10万円
経営に欠かせない備品やソフトは、およそ5〜10万円かかります。
脱毛サロンの経営に欠かせない主な備品やソフトは、以下の通りです。
- レジ
- 領収書
- 売上管理・会計ソフト
- ホームページのサーバー・ドメイン代
レジや領収証は当然必要ですが、売上管理用のソフトや会計ソフトも経営を続けていくうえで業務効率化を考えると必須となります。
集患のためにはホームページの運営も必要で、サーバー・ドメイン代が発生します。
これらはランニングコストとして毎月あるいは毎年かかる費用です。
集客費用：30万円～
最後に、集客費用として30万円以上用意しておきましょう。
開業直後はまったくお客様がいない状態でスタートするため、ある程度のお金をかけて宣伝を行い、集客しなければなりません。
集客方法としては、脱毛サロンの紹介サイトに掲載を依頼したり、インターネット広告やマス広告、セールスプロモーション広告などに広告出稿したりします。
近年では、SNSを使った集客を成功させている経営者も多いです。SNS運用は無料でできるため、費用をなるべくかけたくない場合はSNSから始めてみるといいでしょう。
脱毛サロンの開業後にかかる維持費
脱毛サロンは、開業後にも維持費がかかります。
開業後にかかる維持費は、以下の7つです。
- 家賃
- 脱毛機のランプ交換
- 光熱費・通信費
- 税理士顧問料
- 人件費
- 消耗品
- 集客・広告宣伝費
家賃
テナント、貸店舗などで脱毛サロンを開業する場合は家賃がかかります。
自宅で開業する場合は不要ですが、賃貸の場合はおよそ7〜15万円程度の家賃が発生します。
家賃は地域によって差が激しく、当然ながら都心部では高く地方では安いです。
また、店舗の大きさによって変動します。規模を大きくしたい場合は広いスペースが必要で、その分家賃も高くなります。
脱毛機のランプ交換
脱毛器は一度購入すれば終わりではなく、定期的なランプ交換が必要です。
交換用ランプの費用は脱毛器によって異なりますが、およそ10〜30万円ほどになります。
脱毛器は照射回数が残り0回になったら交換する必要があるため、ランニングコストを抑えたい場合は照射回数の上限がなるべく多い脱毛器を選びましょう。
照射回数と費用を照らし合わせて、1回あたりの金額を割り出して比較するのがおすすめです。
光熱費・通信費
水道・ガス・電気などの光熱費や、インターネット回線や電話代金などの通信費は、店舗の大きさや営業時間の長さによって変動します。
近年は電気代・ガス代の高騰が著しく、想像以上に高くなる可能性はあります。
脱毛サロンは光熱費が高くなりやすい業種ではありませんが、月額2万円前後はかかると想定しておいた方がいいでしょう。
税理士顧問料
税理士を雇う場合は、およそ3万円前後の税理士顧問料が必要です。
税理士は、税務書類の作成や税務関係の業務を代行してもらうために雇います。
税務に関する知識がなく経営において負担になる場合は、依頼をすれば本来の業務に集中できます。個人経営の脱毛サロンの場合は、収支の内容があまり複雑ではないため、自身で経理・税務の手続きを行う方も少なくありません。
人件費
従業員を雇う場合は、人件費が発生します。
個人経営で開業直後は1人で経営するケースも少なくありません。経営が安定して収益が増え始めたら従業員を雇う場合もあるでしょう。
人件費は給与、手当、賞与、福利厚生などを支払うこととなり、1人あたりおよそ1ヶ月平均で40万円以上かかります。
消耗品
消耗品はお店の規模によって変動しますが、だいたい5万円前後かかると想定しておきましょう。
脱毛サロンでは意外に使用する消耗品が多く、施術で使うものであれば以下のようなものががあります
- 脱毛ジェル
- メイク落とし
- 照射時の使い捨ての下着
- マスク・アルコール消毒液
- 文房具類など
消耗品はコストカットしやすい部分のため、こだわる部分とそうでない部分を分けて、安くできるものはなるべく金額を抑えましょう。
集客・広告宣伝費
集客のための広告宣伝費も必要で、30万円前後から想定しておきましょう。
広告を出稿するか、自社のメディアを保有してメディアを通じて認知度を拡大するなどの方法があります。
メディア運営は広告に比べて安いですが、成果が出るまでに時間がかかります。また、メディア運営をして認知度を高めるためには、SEO対策を行う必要があり、プロに依頼するとそれなりの費用がかかります。
また、アナログ的な集客方法としてはチラシやビラの配布や、地元の情報誌に出稿するなども方法としてあります。
広告かメディア運営、またはアナログな方法か、どれが自分の経営したい脱毛サロンに適しているかを比較して検討しましょう。
脱毛サロンを自宅で開業するメリット
脱毛サロンは自宅でも開業できます。自宅で開業するメリットは以下の3つです。
- 初期費用・家賃がかからない
- 節税対策になる
- 改装を自由にできる
初期費用・家賃がかからない
自宅で開業すれば、別途の初期費用や家賃がかかりません。
テナントや貸店舗などでは初期費用・家賃がかかるため、開業時に数十万円、ランニングコストとしても月に10万円前後必要となります。
自宅で開業すれば賃貸と比較して少額で開業・経営できます。
節税対策になる
自宅で開業すると、水道光熱費や通信費を経費計上でき、節税対策になります。
自宅で生活しながらの営業となれば、自宅の面積におけるサロン部分の割合に応じて一部を経費勘定することが可能です。
こういった費用を経費計上すれば、課税所得額を減らせて節税につながります。
改装を自由にできる
自宅での開業の場合は、賃貸と違って自由に改装できます。
脱毛サロンの内装・外装は重要な要素の一つで、入りたいと思わせる雰囲気、施術中も心地よいと思ってもらえる雰囲気が大切です。
自分の思うように改装できるため、他店との差別化を図ったりオリジナリティを出して注目を集めたりといった対策ができます。
改装費用は一定の金額が必要ですが、重要なポイントであるため予算内で可能な限り費用を割きたい部分です。
脱毛サロンを自宅で開業するデメリット
脱毛サロンを自宅で開業する上で、デメリットも存在します。
自宅兼職場となることで、業務時間外でも仕事のことが頭に入ったり、仕事道具が目に入って落ち着かずリラックスできなかったりという方は少なくありません。
また、住所も公開されてしまうため、自宅の場所を知られることにもつながり、プライバシーが侵害されるとも考えられます。
また、経理の面でもやや手間が増える面があり、水道光熱費や通信費を自宅と仕事での使用割合に応じて按分しなければなりません。
自宅に占めるサロンの面積割合や、24時間のうち何時間を仕事で使用しているかといった部分を計算して経費計上するため、面倒に感じる人もいるでしょう。
ただし、会計ソフトを使用すれば普段は請求分を全て記入しておき、確定申告時に一括で按分割合を入力して計算してくれる場合もあります。
脱毛サロンを賃貸で開業するメリット
続いて、脱毛サロンを賃貸で開業するメリットについてご紹介します。
具体的には、以下の2点が挙げられます。
- 商業施設よりも家賃が安い
- 改装費用がかからない
商業施設よりも家賃が安い
賃貸での開業は、商業施設のテナントよりも家賃が安く、コストを抑えて経営できます。
賃貸の場合は初期費用と家賃が発生しますが、商業施設で開業するよりも大きく費用を抑えられるでしょう。
商業施設は人が集まりやすく、集客面も賃貸や自宅サロンよりも比較的難易度が低いかもしれませんが、費用面では賃貸の数倍の家賃がかかり、家賃を考慮した場合大きな収益を上げるのは一筋縄ではいきません。
賃貸なら、売上こそ商業施設には劣る可能性がありますが、最終的な収益で見ると上回る可能性は十分にあります。
改装費用がかからない
賃貸マンションの場合は、改装費用がかからないメリットもあります。
賃貸では、入居者の都合で自由に改装することは基本的にできません。
元々、内装にこだわっているデザイナーズマンションを選べば改装も必要なくなるでしょう。
築年数の浅い物件を選ぶなど、入居時に選択肢が多く選びやすい点もメリットです。
脱毛サロンを賃貸で開業するデメリット
脱毛サロンを賃貸で開業する場合のデメリットは、人目につきにくいことです。
マンションの一室で営業することとなり、外観からはサロンがあることに気付かれにくくなります。そのため、認知度も上げにくく集客面で苦労することになる可能性があるでしょう。
人目につきにくいことはお客様にとってはメリットとなる場合もあり、「脱毛サロンに入るところを見られたくない」という人も多いため、インターネットなどを通じて集客に力を入れれば反対にメリットとなる場合もあります。
また、SOHO可など営業許可を出している賃貸物件でなければ営業はできません。営業可能な物件は意外と少なく、物件探しの段階から苦労するケースも多いです。
賃貸マンションで営利活動をする際は、必ず大家さんに許可を取ってください。
脱毛サロンの開業資金を調達する方法
脱毛サロンを開業すると決めたら、まず開業資金を調達する必要があります。
開業時に必要となる資金と数ヶ月分の操縦費用を確保しておかなければならず、数百万円以上が必要となるため自力で集めるのは難しいです。
資金調達の方法として、一つは融資があります。
金融機関や日本政策金融公庫から融資を受ける方法があり、日本政策金融公庫の融資は良心的な資金調達先として多くのサロン開業者に利用されています。
保証人、担保についての相談にも柔軟に応じてくれるなど、初めての融資にもおすすめです。
また、助成金・補助金の活用も必ず検討しましょう。
助成金・補助金は返済の必要がなく、上手く活用すれば開業資金の多くを賄えます。
こうした助成金・補助金制度は募集期間が定めされているため、こまめに経済産業省や厚生労働省、自治体のサイトをチェックしておきましょう。
まとめ：脱毛サロンの開業資金はしっかりと集めておこう
脱毛サロンは独立して新規参入しやすい業種ではありますが、資金がなければ開業もできないためしっかりと集めておく必要があります。
開業資金は数百万円必要で、特に業務用脱毛器が数百万円と占める割合が大きいです。
家庭用の脱毛器は数万円から10万円くらいで購入できるため、業務用脱毛器の金額に驚く方も少なくありませんが、施術の評判を左右する部分でもあるため慎重に選びましょう。
開業資金を集めるためには、まずは自己資金を増やして融資を受けられるよう、しっかり準備することが大切です。
