私が生まれ育った中国では、女性医師は珍しい存在ではありません。医師は人の役に立てる職業ですし、年齢を重ねても長く続けていくことができる。診療を続けるなかで自分の経験をいかせるという点にも魅力を感じて、中国白求恩医科大学（現：吉林大学白求恩医学部）の日本語医学クラスに学びました。中国の医学部は5年制が基本ですが、私の場合は日本語の勉強もあったためにプラス1年、日本と同じ6年間を費やしました。もともと日本の文化には興味をもっていましたし、いずれは日本に留学したいと考えていたところ、大連医科大学大学院を経て来日し、東京大学医学研究科で博士号を取得した後、2004年に日本の医師免許を取得しました。

産婦人科を専門するようになったのは、学生時代に「お産」に立ち会ったことがきっかけでした。生命が誕生する瞬間を目の当たりにして、そのときの感動が私の心に強く残ることになったのです。産婦人科の医師として東京大学医学部附属病院や関連病院で経験を重ね、やがて都内のクリニックで不妊治療に携わるようになり、2017年に『秋葉原ART Clinic』を開設しました。

クリニックの住所は台東区上野なのですが、文京区、千代田区とも隣接しています。この辺りは私にとって留学生の頃からの馴染み深いエリアなんです（笑）。ですから、ここにクリニックを開設できたことは本当に嬉しく思っています。不妊治療の専門クリニックは台東区初とのことで、近隣にお住いの皆様にもとても喜んでいただき、開業以来多くの患者さんにお越しいただいています。また、こちらはJRや地下鉄など複数の路線をご利用いただける恵まれた立地ですので、都内にお勤めの方はもちろん、千葉県や埼玉県にお住いの方にも多く通っていただいています。

『秋葉原ART Clinic』では、タイミング法や人工授精などの一般不妊治療、体外受精・顕微授精といった高度生殖医療を中心に診療を行っています。また、自身の体を正しく知るためのプレコンセプションケアや、将来の妊娠に備えるための卵子凍結などにも対応しています。不妊治療を軸に、専門の知識と技術をもって、女性のライフプランを支援していきたいと考えています。

不妊治療専門クリニックとして、診療の中心となるのはやはり体外受精です。患者さんが望まれている結果を得られるよう質の高い医療を行うとともに、「できるだけ負担の少ない治療」を心がけて診療を進めています。
たとえば排卵誘発法については、心身への負担を抑えた自然・低刺激周期の排卵誘発を実施。採卵については、組織へのダメージを最小限に抑えるため、先端部分に特殊な加工を施した採卵針を採用しています。また、世界標準とされる採卵針の半分ほどの太さの細い針を使用しておりますので、麻酔をせずに採卵できるというメリットもあります。
こうして採取した卵子を、パートナーの方の精子と受精させ、徹底した安全管理のもとに大切に培養していきます。培養室には、体内と同じような環境をキープできる最新の胚培養器である「タイムラプス」を備えています。また、卵子や精子の取り違えを防ぐため、バーコード認証システムを導入しています。さらに、非常事態に備えてバックアップ電源も用意しており、安全管理と培養環境の両面から体制を整え、患者さんに安心して治療を受けていただける環境づくりを大切にしています。

当院では、胚移植を繰り返しても着床に至らない「反復着床不成功」や、卵巣機能の低下がみられる難治性不妊の治療にも積極的に取り組んでいます。保険診療に加え、保険と併用可能な先進医療をご提案し、必要に応じて自費診療にも対応しています。また、着床前遺伝学的検査（PGT-A）も実施しています。

患者さんの年齢や卵巣機能、これまでの治療経過、ご希望などを踏まえながら、一人ひとりに合わせて柔軟に治療方針を組み立て、個別化した治療を心がけています。

『秋葉原 ART Clinic』は土日祝日の診療体制を整えており、Web予約やクレジットカード決済、院内Free Wi-Fiなど、通院しやい環境づくりに力を入れています。しかし、最も大切なのは、患者さんの気持ちに寄り添うこと、そして治療理念や技術、経験に裏打ちされた医療の質であると私は考えています。日進月歩の中で、常に学び続け、新しい知見を診療に取り入れることを努めています。

現代は情報があふれ、治療の選択肢も広がっています。さまざまな言葉を目にする中で、「自分にとって何が最適なのか分からない」と感じている方も少なくないのではないでしょうか。もしご不安や迷いがあれば、まずはご相談だけでも構いませんので、気軽にお越しください。医学的な視点から現状を整理し、その方に合った選択肢をご提案します。

不妊治療は、誰にとっても大切な人生の一部です。だからこそ、通いやすさだけでなく、治療内容や専門性も重要になります。私たちは、患者さん一人ひとりに寄り添いながら、丁寧で専門的なサポートを続けてまいります。

※ 上記記事は2017年に取材、2026年に部分更新したものです。時間の経過による変化があることをご了承ください。